日本は「地震大国」といわれ、記憶に新しい熊本地震、東日本大震災と大きな被害を起こした地震が数多くあります。
今や日本のどこに住んでいても、自然災害に遭わない場所などないのではないでしょうか。
災害から逃れる最善策は、耐震性があり安全な建物を住居とすることです。
住んでいる建物の耐震性の判断や、危うい建物に住んでいたらどうしたら良いのか考えていきたいと思います。

地震で倒壊しやすい家の特徴

住居の倒壊しやすい特徴は、下記となります。
旧耐震性基準の家
建築確認が1981年5月31日以前の家は旧耐震性基準で建てられた可能性が高いです。
旧耐震性基準は「震度5程度の地震では倒壊しない」との基準ですが、新耐震性基準は「震度5強程度なら損害はほぼなく震度6強～7の地震でも人命に関わる倒壊はしない」と大きく基準が異なります。
シロアリ被害がある家
シロアリは柱や梁など家の重要な基礎部分を中心に食害します。
シロアリのいる家（羽蟻を見かける、床が浮いている）は耐震性も低く小さな地震でも倒壊しやすいです。
屋根が重い家
屋根が重い家は地震の揺れを受けやすく、一般的なのが瓦屋根の家です。
その他にも窓が大きく壁の少ない家、玉石基礎（石の上に基礎を立てている）の家などは構造上の特徴で倒壊しやすいでしょう。
すでに地盤沈下などで傾きがある家も危険です。

あなたの住んでいる家が地震に強いかどうか、気になりませんか？実は、旧耐震性基準の家やシロアリ被害がある家、そして屋根が重い家は、地震による倒壊の危険性が高いとされています。特に、旧耐震性基準で建てられた家は、震度5程度の地震でも倒壊してしまう可能性があるのです。しかし、新耐震性基準で建てられた家ならば、震度6強～7の地震でも人命に関わる倒壊はないとされています。

また、シロアリ被害がある家も、耐震性が低く小さな地震でも倒壊しやすいとされています。シロアリの被害がある場合、羽蟻を見かけたり、床が浮いたりすることがありますので、要注意です。

さらに、屋根が重い家も地震による倒壊の危険性が高いとされています。特に、瓦屋根の家は、地震の揺れを受けやすく、被害が出やすいとされています。

その他にも、窓が大きく壁の少ない家や、玉石基礎の家など、構造上の特徴で倒壊しやすい可能性があります。すでに地盤沈下などで傾いている家も、地震による倒壊の危険性が高まります。

地震に備えて、家の耐震性を確認することは非常に重要です。安心して住める家を手に入れるためには、新耐震性基準をクリアした家を選ぶことが大切です。また、シロアリ被害のない家や、屋根が軽量な家なども、地震による被害を抑えることができます。住まいの購入やリフォームをお考えの方は、耐震性にも注目して、安心で快適な生活を手に入れましょう。

もし地震で家が倒壊してしまったらどう対応するのか

家が地震により倒壊してしまったら、一般的に建て直しの対応をします。
そこで気になるのは、今の住宅ローンの残債です。
もし残債が残っていて、建て直しの費用も新たに住宅ローンを利用すると二重ローンになります。
二重ローンの負担を軽くするためにも、加入している地震保険や公的支援制度を利用できないか検討しましょう。
倒壊の可能性が高い住居に住んでいて「建築費用を自費で賄う」「新たに住宅ローンを組む」などが難しい状況なら、耐震性の向上や住み替えなどの対応が必要です。

日本では、地震による被害が深刻な問題となっています。もしもあなたの家が地震で倒壊してしまった場合、まずは建て直しの対応を考えなければなりません。しかしながら、今の住宅ローンの残債がある場合、新たに住宅ローンを利用することによって二重ローンになる可能性があります。このような状況では、加入している地震保険や公的支援制度を利用することができれば、負担を軽減することができます。

もしもあなたが、地震の被害が深刻な地域に住んでいる場合、耐震性の向上や住み替えなどの対策をとることが非常に重要です。また、建築費用を自費で賄うことが難しい場合は、公的支援制度を利用することで、負担を軽減することができます。さらに、地震保険に加入することで、万が一に備えることもできます。

地震による被害は、人々の生活を脅かす深刻な問題です。しかし、適切な対策をとることで、被害を最小限に抑えることができます。ぜひ、地震対策について十分に考え、公的支援制度や地震保険を活用し、安心で快適な生活を送りましょう。

地震による倒壊しやすい家のリスク回避の方法は売却が現実的

売主リフォーム費用負担で売却する方法があります。
売主リフォーム費用負担があれば買主のリフォームの自由度が上がり物件に興味を持つ人も増えます。
一戸建てならば耐震補強工事により「耐震基準適合証明書」を取得すれば売却しやすくなります。
耐震性の担保ができ、買主も住宅ローン減税などが利用できるメリットがあるからです。
「耐震基準適合証明書」の発行やそれに伴う耐震補強工事に使える各自治体の補助金もあるので確認しましょう。
駅近など立地の良い場所であるなら、買主も早くつきますので、そのまま売却できる可能性もあります。
契約不適合責任があるので住居の状況をありのまま告知し古家付き土地として売却先を見つけましょう。
リフォーム期間などもかからず、すぐに現金化できます。

「売主リフォーム負担で売却する方法」とは、不動産を売却する際に、売主が買主のためにリフォーム費用を負担する方法です。この方法を採用することで、買主が物件に興味を持ちやすくなり、売却がスムーズに進むことが期待できます。

特に一戸建ての場合、耐震補強工事により「耐震基準適合証明書」を取得することで、買主にとって魅力的な物件となります。耐震性が担保され、買主は住宅ローン減税などのメリットを受けることができます。また、各自治体からの補助金がある場合もあるので、確認してみましょう。

立地条件が良い場所であれば、買主が早くつく可能性もあります。しかし、契約不適合責任があるため、物件の状況を正直に告知し、古家付き土地として売却先を探すことが大切です。

この方法を採用することで、リフォーム期間を取ることなく、すぐに現金化することができます。買主にとっても、自由度が高くなり、物件に興味を持ちやすくなるため、売却がスムーズに進むことが期待できます。

不動産を売却する際には、このような方法も視野に入れてみてはいかがでしょうか。買主にとっても、売主にとってもメリットがあるため、双方にとって良い結果が期待できます。

まとめ

地震は明日来るかもしれません。
自分や家族の命を守るためにも耐震性の低い家とわかったら、早めに対処しましょう。
修復が難しいという事態ならば売却も視野に入れます。
古い家は売却できないと決めつけずに、実績のある不動産会社に相談してみてください。
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