地震で倒壊しやすい家の特徴や倒壊後の対応を解説

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日本は「地震大国」といわれ、記憶に新しい熊本地震、東日本大震災と大きな被害を起こした地震が数多くあります。
今や日本のどこに住んでいても、自然災害に遭わない場所などないのではないでしょうか。
災害から逃れる最善策は、耐震性があり安全な建物を住居とすることです。
住んでいる建物の耐震性の判断や、危うい建物に住んでいたらどうしたら良いのか考えていきたいと思います。

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地震で倒壊しやすい家の特徴

住居の倒壊しやすい特徴は、下記となります。
旧耐震性基準の家
建築確認が1981年5月31日以前の家は旧耐震性基準で建てられた可能性が高いです。
旧耐震性基準は「震度5程度の地震では倒壊しない」との基準ですが、新耐震性基準は「震度5強程度なら損害はほぼなく震度6強~7の地震でも人命に関わる倒壊はしない」と大きく基準が異なります。
シロアリ被害がある家
シロアリは柱や梁など家の重要な基礎部分を中心に食害します。
シロアリのいる家(羽蟻を見かける、床が浮いている)は耐震性も低く小さな地震でも倒壊しやすいです。
屋根が重い家
屋根が重い家は地震の揺れを受けやすく、一般的なのが瓦屋根の家です。
その他にも窓が大きく壁の少ない家、玉石基礎(石の上に基礎を立てている)の家などは構造上の特徴で倒壊しやすいでしょう。
すでに地盤沈下などで傾きがある家も危険です。

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もし地震で家が倒壊してしまったらどう対応するのか

家が地震により倒壊してしまったら、一般的に建て直しの対応をします。
そこで気になるのは、今の住宅ローンの残債です。
もし残債が残っていて、建て直しの費用も新たに住宅ローンを利用すると二重ローンになります。
二重ローンの負担を軽くするためにも、加入している地震保険や公的支援制度を利用できないか検討しましょう。
倒壊の可能性が高い住居に住んでいて「建築費用を自費で賄う」「新たに住宅ローンを組む」などが難しい状況なら、耐震性の向上や住み替えなどの対応が必要です。

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地震による倒壊しやすい家のリスク回避の方法は売却が現実的

売主リフォーム費用負担で売却する方法があります。
売主リフォーム費用負担があれば買主のリフォームの自由度が上がり物件に興味を持つ人も増えます。
一戸建てならば耐震補強工事により「耐震基準適合証明書」を取得すれば売却しやすくなります。
耐震性の担保ができ、買主も住宅ローン減税などが利用できるメリットがあるからです。
「耐震基準適合証明書」の発行やそれに伴う耐震補強工事に使える各自治体の補助金もあるので確認しましょう。
駅近など立地の良い場所であるなら、買主も早くつきますので、そのまま売却できる可能性もあります。
契約不適合責任があるので住居の状況をありのまま告知し古家付き土地として売却先を見つけましょう。
リフォーム期間などもかからず、すぐに現金化できます。

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まとめ

地震は明日来るかもしれません。
自分や家族の命を守るためにも耐震性の低い家とわかったら、早めに対処しましょう。
修復が難しいという事態ならば売却も視野に入れます。
古い家は売却できないと決めつけずに、実績のある不動産会社に相談してみてください。
東京都新宿区をメインとした不動産の売却をご検討中の方は弊社、株式会社アダチの無料査定依頼をご利用ください。
また、今すぐ現金化したい、スピーディーに不動産を売りたいなどご要望がございましたら買取のご提案もできますので、お問い合わせの際にお気軽にお申し付けください。

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安達孝一

部署:本店

資格:宅地建物取引士、定期借地借家権プランナー、 2級ファイナンシャルプランニング技能士、 日本アンガーマネジメント協会認定アンガーマネジメントコンサルタント、 日本仲人協会 マリッジアドバイザー

日々、情熱・魂(ゲミュート)・鋼鉄の意志で生きています。

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